イチニ株式会社では、国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTube「選挙ドットコムちゃんねる」の運営をはじめ、政治家と有権者をつなぐ「ボネクタ」など様々なサービスを展開しています。
今回はイチニ株式会社（以下、イチニ）のパートナー企業でもあり、選挙ドットコムちゃんねるにも出演いただき、視聴者から人気の高い株式会社JX通信社代表取締役 米重克洋氏にイチニ編集部がインタビューしました！
パートナー企業だからこそわかるイチニの良いところ・課題点についてもお答えいただきました。
イチニ株式会社では国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」の運営のほか、政治家と有権者をつなぐ様々な取り組み、行政・メディア向けサービスの展開を行っています。
今回はイチニ株式会社（以下、イチニ）運営のYouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」でメインMCを務めている乙武洋匡氏に編集部の横尾がインタビューを行いました。
4月28日、イチニ株式会社は約2.4万PVがあったオンラインイベント「数字で学ぶ！選挙って誰得！？」をTikTok Japanと共同で開催しました。
弊社は若い有権者が選挙・政治への関心が低いことを受けてこれまで様々な啓発活動を行ってまいりましたが、今回の取り組みもその一環です。
このイベントではショートムービープラットフォーム「TikTok(ティックトック)」上で人気のクリエイターと「選挙や政治について共に学ぶ」という目的で、TikTokのライブストリーミング機能「TikTok LIVE（ティックトックライブ）」を通じて選挙を身近に感じていただけるような企画を行いました。
4月27日、Facebook Japan社主催のオンラインイベント「Instagram選挙Day」が開催されました。イチニ株式会社は協力会社として運営サポートを行いました。
Instagramは日本国内で月間3,300万アクティブアカウントまで急速に成長しており、日本でも若年層・女性の利用者ばかりではなく、幅広い層に利用が広がっているSNSです。
本イベントは第1部が政治家向け、第2部が有権者向けの二部構成。第1部ではInstagramの持つ共感性・共鳴性・ライブ性を活かしながら選挙・政治活動をしていただくためのセミナー、第2部では現役国会議員と一般Instagramユーザーとがリアルタイムでのディスカッションを行いました。
いずれも配信システムとしてはFacebook、Instagramそれぞれのライブ配信機能を使用し、参加者の皆様に双方向のコミュニケーションを体感していただきました。
イチニ株式会社では国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」の運営のほか、政治家と有権者をつなぐWebサービスの提供や、行政の選挙啓発支援、メディア向けサービスの展開を行っています。
今回は政治家と有権者をつなぐWebサービス「ボネクタ」の利用者の皆様向けにお届けしている、ボネクタ会員限定動画についてご紹介します。
21.03.24 [オウンドメディア]
イチニ株式会社では国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」の運営のほか、政治家と有権者をつなぐWebサービスの提供や、行政の選挙啓発支援、メディア向けサービスの展開を行っています。
今回はイチニ株式会社の事業の根底をなす5つの「姿勢」について詳しく紹介いたします。
イチニ株式会社では国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」の運営のほか、政治家と有権者をつなぐWebサービスの提供や、行政の選挙啓発支援、メディア向けサービスの展開を行っています。
今回は政治家と政治家を応援したい人をつなぐ弊社の取り組み「カンタンネット献金」について解説いたします。
イチニ株式会社では国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」の運営のほか、政治家と有権者をつなぐWebサービスの提供や、行政の選挙啓発支援、メディア向けサービスの展開を行っています。
弊社は政治家の皆様向けに有権者とネット上でつながるためのツール「ボネクタ」を提供しております。
今回はボネクタについて、主な機能を中心に紹介いたします。
イチニ株式会社では国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」の運営のほか、政治家と有権者をつなぐWebサービスの提供や、行政の選挙啓発支援、メディア向けサービスの展開を行っています。
弊社では2019年11月から電話とネットを組み合わせた新しい意識調査の「選挙ドットコムリサーチ」を行っています。電話調査は株式会社JX通信社、ネット調査は株式会社Gunosyを通じて実施しています。今回は意識調査について、これまで大手メディアなどが行ってきた調査との違いを中心に紹介いたします。
イチニ株式会社では国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」の運営のほか、政治家と有権者をつなぐ様々な取り組み、行政・メディア向けサービスの展開を行っています。
今回は長年にわたって川崎市選挙管理委員会事務局で選挙のスペシャリストとして選挙管理実務に携わり、現在は一般社団法人選挙制度実務研究会代表理事として全国の選管に選挙管理実務のサポートを行い、イチニ株式会社（以下、イチニ）にも様々な面から顧問の立場で助言を行っている小島勇人氏に編集部の横尾がインタビューを行いました。
21.02.17 [オウンドメディア]
イチニ株式会社では国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」の運営のほか、政治家と有権者をつなぐ様々な取り組み、行政・メディア向けサービスの展開を行っています。
今回はイチニ株式会社を、数字を通してご紹介したいと思います。
イチニ株式会社では国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」の運営のほか、政治家と有権者をつなぐ様々な取り組み、行政・メディア向けサービスの展開を行っています。
今回は警察官・刑事として在職中は主に捜査二課で多くの選挙違反、贈収賄、組織犯罪の取り締まりにあたり、退官後の現在は顧問の立場からイチニ株式会社(以下、イチニ)に様々な面から助言を行っている齋藤顕氏に編集部の横尾がインタビューを行いました。
新型コロナウイルスの感染拡大により、選挙のことを知るために街なかに掲示されるポスターや、配られるチラシに「触れる」「実際に見てもらう」といった今まで通りやり方では効果を出すことは非常に難しくなっています。イチニ株式会社（以下、弊社）では新型コロナウイルス拡大以前よりIT・web分野を活用した選挙啓発に尽力しており、多くの地方自治体・政治家の皆様にご好評をいただいております。
今回は実際にサービスをご利用いただいた自治体からの声も交えながら、取締役佐藤が地方自治体の皆様を対象とした選挙啓発インターネット広告である「自治体ターゲティング広告」について紹介させていただきます。
イチニ株式会社では国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」の運営のほか、政治家と有権者をつなぐ様々な取り組み、行政・メディア向けサービスの展開を行っています。
今回はイチニ株式会社代表取締役の高畑卓に、昨年までの取り組み、そして2021年と今後のイチニ株式会社の挑戦について聞きました。
イチニ株式会社では国内最大級の選挙メディア「選挙ドットコム」、YouTubeチャンネル「選挙ドットコムちゃんねる」の運営のほか、政治家と有権者をつなぐ様々な取り組み、行政・メディア向けサービスの展開を行っています。
政党職員等を経てイチニ株式会社(以下、イチニ)にジョインし、現在は営業部の一員として活躍中のメンバー深澤義直に編集部の横尾がインタビューを行いました。
21.01.13 [オウンドメディア]
日本国内で3,856,457の法人数（平成28年：総務省統計局：7-2 産業別企業等数と売上（収入）金額より）あると発表されておりますが、その中の一つである当社では国内唯一かもしれない行動指針があります。
選挙や政治業界での仕事や働きかたってどうなっているの？とよく聞かれますので、ユニークな行動指針とともに、働きかたを紹介いたします。
21.01.01 [オウンドメディア]
新年あけましておめでとうございます。
新たな年を迎えましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大はいまだ収まる気配がありません。この年末年始も現場で奮闘されている医療従事者の方々や、社会インフラを支えてくださっている全ての方々に、心から敬意と感謝を申し上げます。
残念なことに、まだしばらくは感染拡大が続くと予想されています。弊社では引き続き、社内及び社員各個人の感染予防対策を徹底した上で、本年も事業に邁進してまいります。
イチニ株式会社（選挙ドットコム）では現在「選挙をもっと、オモシロク」するための仲間を募集しています。「選挙ドットコム・メンバーの声」選挙ドットコムが創業して5年、創業以前から選挙情報に携わっており、データ管理を担当しているスタッフです。
パラレルキャリアも実現でき、社会的意義も感じられる選挙ドットコムの仕事とは！？
イチニ株式会社（選挙ドットコム）では現在「選挙をもっと、オモシロク」するための仲間を募集しています。「選挙ドットコム・メンバーの声」選挙ドットコムが創業して5年、弊社初の新卒社員のスタッフ横尾貴文に取締役の佐藤が聞いてみました。
